個人のお客様よりよくお寄せいただく、リフォームやお住まいのご質問を集めました。
今までの数多くの施工実績を重ねてきた中で、オフィスインテリアから様々な面でお住まいのリフォームについてアドバイスさせていただいております。是非、ご参考下さいませ。
尚、これらのよくあるご質問に探されている回答がない場合は、お気軽にオフィスインテリアまでお問い合わせください。
技術力豊かなスタッフが、丁寧に対応致します。
現在の住宅にずっと住もうと考えています。ただ昭和54年の建物で阪神淡路大震災もうけているので今後の事を考え、耐震リフォームをしたいのですが、建築の知識がないのでよく分かりません。
木造戸建の耐震性を考える上で、昭和56年の新耐震基準というものがあります。この基準までの建物の多くは、耐震金物設置の義務がなく、また無筋基礎の可能性が高いです。インターネットでは基準改正などの情報は掲載されていますが、長年、建築現場にたずさわっていないと得られない知識や経験値などの情報は表示されません。
そこで弊社では現在お住まいの住宅の特徴を、一般のお客様にも分かりやすくご説明できるよう「耐震年表」を作成しました。この表は現場をよく理解している弊社大工の他、各職人の知識をヒアリングしまとめたもので、耐震に関することだけでなく断熱材の有無や、新建材の導入年などご自宅の築年数と照らし合わせていただける様にまとめておりますのでご参照下さい。
また市役所などで、簡易耐震診断を受けることができます。ここから本格的に工事をお考えの場合は有料となりますが、精密耐震診断を受けご自宅の評点を診断し、評価基準1.0以上の耐震改修工事を行うという流れとなります。
家族が身体を悪くし、住宅のバリアフリーを検討しています。ただ全面リフォームするほどの予算はありませんし、必要最低限にてバリアフリー工事を施すことは可能でしょうか？
どこまでのバリアフリー工事を施すかにもよりますが、地方自治体などの制度をご利用することをお勧めします。地域によって内容が少し変わりますが、現在、リフォーム促進が進んでおり、手摺取り付けや滑りとめといった小規模内容から、お風呂の入替え、段差解消など規模の大きな内容まで減税、助成対象となります。
また身体に後遺症が残る場合など、介護保険住宅改修制度にてケアマネージャー様ご指導のもと、その人にあわせたバリアフリー工事に対する助成制度もありますので、お気軽にご相談下さい。
住宅エコポイント制がスタートしましたが、どのようなメリットがあるのでしょうか？
家電エコポイントでおなじみだと思いますが、住宅エコポイントでは工事価格が大きくなる分、最大で300,000ポイントが発行されます。対象となるポイントは即時交換を申請することにより追加工事に利用することが可能です。リフォーム減税制度のみの場合、住居すべての窓を替える必要があり、工事規模に対してのメリットが感じずらかったのですが、今回のエコポイントとの併用で省エネ工事を実施しやすい制度が整ったと思います。
だだし住宅エコポイントの対象は、「平成22年１月１日～12月31日に工事着手したもの」と定められておりますので、この1年がチャンスですよ。
